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 大前研一 新・経済原論大前 研一 東洋経済新報社 刊 発売日 2006-09-01 我々個人としても、企業や国家としても、「構想力」を持てば、未来は開けるものだと感じた。 2007-03-21 本書は、過去から一貫して「ボーダレス社会」の到来を唱え続けている大前研一の英語による著作の日本語訳である。 著者によれば、世界は一段と国境という概念は曖昧になり、むしろ国民国家と言う概念は、経済発展にとって障害となっているという。 その証拠に、現在繁栄しているのは、大国の中の一つの地域や、小国である。 今、高齢化や、少子化による人口減少、累増する国債、格差問題などなど日本の未来には、大きな重しがあると感じている人たちがほとんどであろう。 そこに、大前研一は、明確に未来図の描き方を示してくれている。 我々個人としても、企業や国家としても、「構想力」を持てば、未来は開けるものだと感じた。 さらに詳しい情報はコチラ≫ PR  経済データの読み方鈴木 正俊 岩波書店 刊 発売日 2006-12 失われた15年を振り返る 2007-01-17 ＧＤＰ、短観、消費者物価など数多い経済指標が網羅されて、その役割・読み解き方・作られ方から不満足な点まで細かく指南していただけます。各データの発表時期や担当官庁も記されていて何時でも手元においておきたい１冊です。 また、旧版の発刊（1985年）以降に発生した15年に及ぶ長期不況を絶えずデータと関連付けて論じている点もこの本を「買い」とする理由の一つです。物価や財政・金融政策の章では、インフレ・デフレ制圧に果たすべき中銀の役割を強調し、バブル潰しにやっきとなった結果デフレを長期化させ、さらに景気動向を過信しゼロ金利を解除したためデフレを深刻化させた日銀の「前科」についてもきっちり触れています。 さらに目先の現象に煩わされない冷静な議論が展開されるのもすばらしい。例えば、昨2006年の原油価格上昇については、主に投機筋の動きなどに注意を払うべきで一時的であると説きます。巷間でよく喧伝される中印経済成長による供給不足の可能性については、そもそも世界全体の経済成長による需要増加について長期的には産油国に供給増加、工業国に一層の省エネ技術開発のインセンティブを与えるのが経済原則から得られる解であり、直ぐ石油危機につなげるのは早計に過ぎると戒めます。 このように単なるデータ辞典の枠を超え経済学的知識も学べる実にお得な本になっています。おすすめ。 さらに詳しい情報はコチラ≫  「改革」のための医療経済学兪 炳匡 メディカ出版 刊 発売日 2006-07 内容（「MARC」データベースより） タバコを吸って財政赤字を減らそう!? 効率の良い予防医療はかえってコストを高騰させる? 岐路に立つ日本の医療選択に必要な科学的根拠とは? 最先端の医療経済学から、日本の医療制度改革に警鐘を鳴らす。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 兪 炳匡 1967年大阪府に生まれる。1993年北海道大学医学部卒業。1993~95年国立大阪病院で臨床研修。1997年ハーバード大学にて修士号(医療政策・管理学)取得。2002年ジョンズ・ホプキンス大学にて博士号(PhD、医療経済学)取得。2002~04年スタンフォード大学医療政策センター研究員として高齢者介護制度の国際比較研究に従事(2004年以降非常勤研究員)。2004~06年米国厚生省疾病・管理予防センター(CDC)エコノミストとして遺伝子スクリーニングを含めた予防医療の経済評価に従事。現在はニューヨーク州ロチェスター大学医学部地域・予防医学科助教授として、医療経済学の研究(特にインフルエンザ予防接種の経済評価)・教育に従事。関心領域は、高齢化が医療制度に与える影響の国際比較、予防医療(特に予防接種・スクリーニング)の経済評価 今ある中では最高の医療分析 2006-12-18 医療崩壊が、日本人の品の低下による医療崩壊をセンセーショナルに示しているのに比して、日本の医療問題の、もっと根が深い本質を理論的に明らかとしている良書。今までに読んだ中では最も知りたいことが書いてある。医療を、経済で考えない時代も昔にはあったが、これだけ、高度化し、かつコストがかかるようになると、それを、どのように捉え、どのようなシステムを構築するか、しっかりとした分析とコンセンサスが必要なはずである。厚生白書の分析ははっきり言って極めてお粗末でナンセンス。将来的な医療政策を論じるのであれば、これくらいの解析の上に論じてほしいと切に願う。無意味な検診がどれだけの意義があるのか、無尽蔵な高額医療機器の乱立が、医療コストを押し上げている原因の一因でもあろう。彼のような分析が本邦のデータの上になされていけば、無意味な医療費抑制政策ではなく、介護保険まで念頭に入れたトータルな医療政策が立案できるであろう。保険母胎を、県に移管し、診療報酬も県に移管し、厚生官僚はまた天下り先を作るつもりなのであろうか。基本的な生活保障としての医療システム、介護システムを守るために、一人一人が、厳しい目を、立法府に向けて考える必要がある。医療問題を論じるのであれば是非読むべき本である。 さらに詳しい情報はコチラ≫ |
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