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「改革」のための医療経済学
兪 炳匡 メディカ出版 刊 発売日 2006-07 内容(「MARC」データベースより) タバコを吸って財政赤字を減らそう!? 効率の良い予防医療はかえってコストを高騰させる? 岐路に立つ日本の医療選択に必要な科学的根拠とは? 最先端の医療経済学から、日本の医療制度改革に警鐘を鳴らす。 著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より) 兪 炳匡 1967年大阪府に生まれる。1993年北海道大学医学部卒業。1993~95年国立大阪病院で臨床研修。1997年ハーバード大学にて修士号(医療政策・管理学)取得。2002年ジョンズ・ホプキンス大学にて博士号(PhD、医療経済学)取得。2002~04年スタンフォード大学医療政策センター研究員として高齢者介護制度の国際比較研究に従事(2004年以降非常勤研究員)。2004~06年米国厚生省疾病・管理予防センター(CDC)エコノミストとして遺伝子スクリーニングを含めた予防医療の経済評価に従事。現在はニューヨーク州ロチェスター大学医学部地域・予防医学科助教授として、医療経済学の研究(特にインフルエンザ予防接種の経済評価)・教育に従事。関心領域は、高齢化が医療制度に与える影響の国際比較、予防医療(特に予防接種・スクリーニング)の経済評価 今ある中では最高の医療分析 2006-12-18 医療崩壊が、日本人の品の低下による医療崩壊をセンセーショナルに示しているのに比して、日本の医療問題の、もっと根が深い本質を理論的に明らかとしている良書。今までに読んだ中では最も知りたいことが書いてある。医療を、経済で考えない時代も昔にはあったが、これだけ、高度化し、かつコストがかかるようになると、それを、どのように捉え、どのようなシステムを構築するか、しっかりとした分析とコンセンサスが必要なはずである。厚生白書の分析ははっきり言って極めてお粗末でナンセンス。将来的な医療政策を論じるのであれば、これくらいの解析の上に論じてほしいと切に願う。無意味な検診がどれだけの意義があるのか、無尽蔵な高額医療機器の乱立が、医療コストを押し上げている原因の一因でもあろう。彼のような分析が本邦のデータの上になされていけば、無意味な医療費抑制政策ではなく、介護保険まで念頭に入れたトータルな医療政策が立案できるであろう。保険母胎を、県に移管し、診療報酬も県に移管し、厚生官僚はまた天下り先を作るつもりなのであろうか。基本的な生活保障としての医療システム、介護システムを守るために、一人一人が、厳しい目を、立法府に向けて考える必要がある。医療問題を論じるのであれば是非読むべき本である。 さらに詳しい情報はコチラ≫ PR |
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